☆２×４工法とは
　そもそも、２×４工法は１９世紀初頭の北米で生まれた工法です。
　どのように家を建てるかというと、断面が２インチ×４インチ（大体５センチ×１０センチになります）の木材で枠組みを構成、そこに合板で壁を形成します。
　日本古来のの工法では、地震や台風のプレッシャーを柱が耐えることになります。
　ですが、この２×４は壁全体に力を分散することで、より耐久性をつけることが出来ます。

　☆２×４工法のメリット・デメリット
　　メリット
　・工期の短縮
　・気密性、断熱性がある。
　・耐震性に優れている。
　・火事の類焼を防ぐことが出来る。
　・柱のない建物に出来るため、空間をとりやすい。
　
　デメリット
　・合板のような集合材を多用するため、シックハウスの原因となる接着剤も必然的に使用することになる。
　・上階の音が下階に響きやすい。
　・壁の配置は、耐震性を考慮した形にしなければならない。

　☆２×４住宅が火事に強い理由
　　２×４住宅で構造材をおおう形で張られる石膏ボードは、火事となった場合３０分以上火を木材まで到達させません。なぜなら、石膏の中に含まれる水分が、火によって水蒸気となり放出されるからです。また構造的にも部屋が枠材と面材によって独立しているため、火が他の区画へ移りにくくなっています。これを「ファイアーストップ構造」といいます。

　☆２×４住宅が広まった理由
　２×４工法で使われる木材は国際的にも統一されており、また種類が少ないことがあげられます。そのため、流通がしやすく、調達もたやすいため全国各地の施工業者が採用しやすいのです。
　また、高度な技術を必要とせず、組み立ても熟練の作業員がいらないので、２×４工法は建てやすい方法なのです。
　居住に関しても、空間を最大限に利用できることから、快適な住環境の確保が出来ます。
　また統一された基準に従って建設しているので、業者ごとの住宅性能の差はあまりありません。

　☆２×４住宅で注意するべきこと
　２×４工法は手間や、時間を節約できるものです。ですが、その方法故に、屋根は２～３週間かかります。その間、雨が降ると腐りやすい性質を持つ合板はだめになってしまいます。また、完成後も、湿気を閉じこめたままだと、機密性が高いので合板の表面は腐りやすくなります。
　機密性が高いのでたばこの煙やシンナー系の溶剤、石油ストーブの排気は部屋にこもるので、生活スタイルの変更を求められるかもしれません。
　素人でも作れるので、いい加減な仕事になる場合もあります。

　☆日本での２×４工法
　　日本は高温多湿の気候です。しかしながら、２×４パネルの生産は工場で北米からの輸入材を使用してのものになります。北米の素材は湿気に弱いので、日本の気候には不向きな点があります。ですから、国産材での建築をする業者がおすすめです。また、素人でも出来る工法ですが、熟練の大工を使っている業者を選びましょう。

　社団法人　日本ツーバイフォー建築協会
　
　　

　　☆競売物件の流れ
　　所有者が債務の返済を滞納する。
　　　　↓
　　金融機関等の債権者から郵便や電話での督促が来る。
　　　　↓
　　滞納期間が３ヶ月～６ヶ月続き、返済計画の見直しに所有者が応じなければ、もしくは応じても任意売却と競売の選択で競売を選べば、住宅ローンの保証会社がローンの残債務を返済。
　　ブラックリストに記載され、肩代わりした金額の一括返済を求められる。（代位弁済）返済計画見直し後に、再び滞納すれば、今度は代位弁済へと流れる。
　　　　↓
　　全額を一括返済できないようであれば、債権者が裁判所に競売を申し立てる。
　　　　↓
　　裁判所による申し立ての適法性の承認が行われれば差し押さえをするために、差し押さえの宣言と登記に差し押さえをすることを当局に嘱託する。
　　　　↓
　　執行官による、物件の現状調査、評価人（不動産鑑定士等）による物件の評価で最低売却額の設定をする。
　　　　↓
　　物件明細書に上記の調査内容、評価、競売で売買する権利などを記す。
　　　　↓
　　期間入札開始。新聞、住宅情報誌等に競売物件の公示
　　　　↓
　　希望者は、物件明細書、現況調査報告書、評価書、占有状況、他は通常の物件選びと同様の判断基準を持って物件の確認をする。
　　実勢価格などをもとに入札価格を設定。入札
　　　　↓
　　最低売却額の２０％を買い受け申し出のための保証金として裁判所指定の銀行に振り込み、入札書、住民票（個人）、資格証明書（法人）を裁判所に提出。
　　　　↓
　　開札。最高価格につけた人に落札の権利が手に入る。保証金は購入代金に充てられる。落札できなかった人は１週間から１０日で保証金が指定口座に返還される。
　　　　↓
　　開札後１週間。落札者が資格審査にパスすれば、落札者に売却することを公告する。
　　　　↓
　　公告後１週間。執行公告（異議を申し立てること）がなければ、売却は決定、売却許可決定謄本の交付がされる。
　　　　↓
　　残りの代金の納付期限が裁判所から郵送される。
　　　　↓
　　代金支払い。指定の期限に保証金を差し引いた金額の振り込みをする。受託ローンを組まなければならない場合は、入札の時期から申請をしておくといい。
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　　登記所に競売物件の所有権を落札者に移すことを、裁判所が嘱託。売却された権利以外は、登記から抹消される。（例えば抵当権など）
　　　　↓
　　代金を支払った２～３週間後に裁判所から登記済証が交付、郵送される。
　　　　↓
　　物件の引き渡しが行われる。

　☆競売物件が一般物件と違う点
　　・売り主が個人や企業ではなく裁判所。
　　・抵当権の抹消が可能。
　　・債権回収を急ぐため価格が市場価格より６０％程度安い。
　　・価格は、最低売却額は低くても、競りのため高くなる可能性もある。
　　・ほとんどの場合、占有者がいるために物件を直に確かめることが出来ない。
　　
　　
　☆競売物件のメリット・デメリット
　メリット
　価格が安い。
　契約を裁判所と結ぶので、契約におけるトラブルはない。
　本来ならば、売りに出ないような気象物件が手に入ることもある。

　デメリット
　不動産業者による、説明・アフターケアはない
　建物の状態を確認できない。
　修繕や改築が必要となる場合がある。
　占有者もしくは「占有屋」と呼ばれる立ち退き金目的の人間がいる場合、立ち退きの交渉に時間・労力・費用がかかる。
　代金を現金で用意しなければならない。

　◎競売物件はとても、価格の点で魅力的です。まだ若い新婚家庭でも、場合によっては手に入るかもしれません。けれども、その低価格の裏には、いくつものリスクがあるのです。
　上記で記した「占有屋」などはそのいい例です。この行為は短期賃貸借保護制度で所有者が変わっても３年以内の契約であれば残りの期間を住むことが出来るという項目を悪用し、以前の所有者との賃貸借契約を結ぶことでそこに占有するのです。新しい所有者は一刻も早く立ち退いてもらうために手数料を支払わざるをえないというのが目的です。
　他にも、リスクは多く、個人で競売物件の購入は控えた方がいいでしょう。費用がかかるかもしれませんが、競売代行業のような専門家に任せることが、競売物件の場合はおすすめします。ただ、法外な手数料を取る競売代行もいるので、十分に注意をしてください。

　☆評価の流れ
　まずは不動産会社など建築に携わる会社が、設計書を作成、それをもとに評価機関に１０～２０万円の評価料を支払い、性能評価を依頼します。
　↓
　設計段階の評価がなされる。
　↓
　評価がクリアすれば設計住宅性能評価書の交付がされる。
　もし訂正箇所があれば、その箇所を修正。
　↓
　次に建設受託性能評価を依頼する。
　↓
　施工業者との打ち合わせ後、現場の検査を行う。
　主に検査する項目は次のようになる。
　・配筋検査
　　コンクリートに埋め込む鉄筋が太さ・配置ともに図面通りになっているかを確かめる。
　・構造検査
　　筋交い、木材の水分、柱や耐久壁の配置など主要な構造が図面通りになっているかを確かめる
　・外装下地検査
　　外壁を張る前に防水シートなどの下処理がなされているかを確かめる。雨水が家に漏る経路はないか調べる。
　・地盤調査
 　基礎の仕様を「基礎仕様計画書」として報告提案、地盤沈下などの欠陥がおきないように調査をする。
　↓
　検査をクリアすれば建設住宅性能評価書の交付がなされる。　

　☆保証制度を受けるメリット
　費用が支払わなければならないにもかかわらず、保証制度を利用する理由として、各指定評価機関の性能評価、現場検査をうけると１０年間、施工業者、不動産会がたとえ倒産しても修繕費用を保険金で支払われるという制度だからです。また保証制度を適用した物件はローンの際に割り増し融資を受けられるメリットがあります。
　※ただし１０年の保証なのは構造上重要な部分で、ペンキの剥離や建具の変形は１年から２年の保証となっています。

　もちろん保証制度を受けるのは、新築住宅だけではありません。中古（既存）住宅も可能で、新築、中古ともに可能で、各評価機関に登録している建設業者、工務店を通じて依頼することで、性能評価を受けることが出来ます。既存評価による保証は、新築よりも短い５年程度の保証となります。注意しなければならないのは、評価機関と登録していない業者は、評価を受けることが出来ません。ですから、新築を購入するという場合は、そのことを調べる必要があるでしょう。

　住宅性能評価機関等連絡協議会
　サイトで、各都道府県・新築・既存等の条件での住宅性能評価機関の検索ができます。　　

　☆書面チェック
　まずは、設計などの書類上で欠陥はないかをチェックします。
　もちろん、耐震強度など専門的なことは、素人である我々には理解することが難しいでしょう。けれども、一級建築士などの専門家が所属している事務所・会社の中には、そのような建物の診断についてのコンサルティング・相談を受けているところがあります。
　
 そのような相談窓口では、書類上のチェックはもちろん、物件の内覧会に立ち会ってくれるはずです。
　ですから、素人での生半可な知識で判断する必要はありません。
　そのような、書類をチェックするとなれば、必要となるのは次の通りです。
　
　・重要事項説明書
　・建築確認申請書
　・中間検査済書
　・完了検査済書
　・図面・仕様書・構造計算書
　・各種保証書
　・工事中の書類
　
　新築を購入する場合、上記の書類がこれから作成されるということもあると思います。そのときは、その時点で用意できる書類をそろえてください。
　また、相談する会社によって、必要となる書類はもっとあるかもしれません。そのときは適宜、建築士等の指示に従ってください。

　☆建物チェック
　書類上の不備・欠陥がなければ、次は、その書類の通りに建物が建っているかを調べなければなりません。
　確認申請書、図面、仕様書にそっているか、鉄骨などを指定のものを使っているかなどを調べます。
　また、中古物件の場合、古い建築基準法では設計書にない増改築は大丈夫だったけれど、改正した法には適応していないということがあります。
　
　その場合、将来、売却するときに大きな足かせとなることもありますので、そこのチェックをすることになります。
　次に地盤。近くに水源があるというような場合、地盤が柔らかくて家が沈むというようなこともありえます。それだけ、家を建てるには、地盤というのは重要なのです。
　しっかりと固く、ひび割れがないか、水はけがよいか等の点をチェックします。
　
　その次は建物の傾きが外からわかるか。基礎の部分にひび割れはないか、屋根にひび割れ等の故障箇所はないか、水道は水漏れをしていないか。境界線、建物の位置が正しいか。配管に老朽箇所がないか。
　
　以上は外からのチェック箇所になります。外が終われば、中からのチェックに移ります。
　
　その次は、天井や床下という家を支える土台などの構造をしっかりチェックします。できるならば、床下や天井裏をのぞく方がいいでしょう。コンクリートがしっかりとなっているか、梁や断熱材がしっかりと性能を発揮できているか。
　
　家を長持ちさせるには、見えない部分がしっかりとしていることが必要です。換気が悪く、カビが生えるというようなつくりでは、いい材料を使ってもぼろぼろになるでしょう。
　
　その次は建物の造りがしっかりと水平になっているか。
　モデルハウスを見に行くのにビー玉を持って行くという人がいます。床において傾いていれば、そのビー玉は転がっていくと言うことです。これは自分で簡単に確かめられるので、チェックしてください。
　
　そして次は、ふすまやガラス戸が正常に開閉できるか。歪んだはめ込みのせいで、せっかくの扉が開かないというようなことがないように、確かめてください。もし、建て付けが悪ければ、家が傾いている可能性があります。
　
　最後にインターホンや給湯器などの設備が正常に動くか。これが、実は故障していました、ということになると購入してから、修理をしたり新品との取り替え工事をしなければならなくなります。

　大まかにチェックするべき箇所は以上です。他に物件によって、いろいろなチェック箇所が増えていったりするでしょう。その場合も、建築士などに相談することをおすすめします。

　☆条件の絞り込み
　まずは、自分がどのような物件を探すのかを、はっきりとさせなければなりません。
　考えられる条件としては、
　
　・予算
　・広さ・日当たり・間取り
　・周辺環境
　・交通手段
　・設備
　
　　等々があります。
　　
　まずは予算ですが、これは物件購入には２割の頭金と８割の住宅ローンで購入するのが一般的な基準と言われています。
　
　もちろん、これはそう「言われている」ことであり、実際に細かな割合は購入者それぞれの事情に左右されるでしょうが、自分が工面出来る資金がどれくらいなのかを概算することで全体の購入金額が予想できるはずです。
　
　そして、広さ・日当たり・間取り。日当たりは、いいことに超したことはありません。広さ・間取りははこれから子供が大きくなる、もしくは結婚して独立するなど、家族の形態の変化。それや趣味や仕事でスペースを必要とするなどの事情を考慮するといいでしょう。けれども、何年後かに子供部屋を作りたいなどいった時にリフォームをするという方法もあります。とはいっても、それが出来るだけのスペースがあるということが前提で卯が。
　
　そして周辺環境。学校、病院、スーパーなどの生活に欠かせないものが、周辺にあるのか。例えば、今中学生なら小学校がそばにあっても便利ではありません。中学・高校がそばにあるなど、それぞれの家庭環境に応じた周辺の環境が必要です。
　
　あとは交通手段。これは通勤や通学に駅からあまり遠い、バスが来ないなどの土地はとても不便です。また、東京駅など目的の駅に何度も乗り換えたり、何時間も電車に乗らなければならないという野も不便です。ですが、都心に近い、駅に近いとなるとそれだけ価格が上がることになります。ですから交通手段の状況と価格帯を考慮して、自分がどこまで許容できるかを考えることが大切です。
　
　のこるは設備。これは駐車場、オール電化などの家の設備を求めるかということです。購入後にそれらの設備を増やすことは可能ですが、この段階では自分がどのような家を望むかを考えることがいいでしょう。

　☆情報収集
　自分の希望する家のアウトラインが決まれば、次はその条件に合った物件を探すことです。
　方法としては、住宅情報誌、インターネット、新聞等の折り込みチラシ、不動産業者・モデルハウスに直接赴く。というところが、主な手段でしょう。
　では各情報調達手段のメリット・デメリットについてみていきましょう。

　・住宅情報誌
　メリット
　情報の信頼性がある。
　情報が詳細に書かれている。
　
　デメリット
　掲載には依頼、原稿提出、原稿掲載と手間と時間がかかっており、情報の新鮮度がない。場合によっては、もう売却済みの物件もあり得る。
　掲載費用がかかるので、情報するが少ない。
　
　・インターネット
　メリット
　情報を取得に費用がかからない。（電気代等はのぞく）
　情報がリアルタイムでの編集が出来るので新鮮。
　掲載費用を抑えることが出来るので、情報量が膨大。
　細かい条件での検索が可能
　
　デメリット
　リアルタイムの更新が可能でも、人間の手で編集を行わなければ古い情報のまま。
　利用していない不動産屋もいるので、掘り出し物の物件が入っていない可能性もある。
　都心部だけというような情報の偏りがある。
　情報の信頼性が情報誌に比べ薄い。

　・新聞等の折り込みチラシ
　メリット
　新聞等の購読をすることで、入手が出来る。
　地域密着の情報が手に入る。
　
　デメリット
　広範囲の情報を知ることが出来ない。
　情報の信頼性が薄い。
　
　不動産屋・モデルハウス
　メリット
　希望する地域の物件を探しやすい。
　直接物件を見ることが出来る。
　わからないことがあれば、質問が出来る。

　デメリット
　不動産屋ごとに扱う物件が違う。
　オープンハウスで業者のセールストークを聞かされる。
　マイナスの要素を隠す。

　どの情報にもメリット・デメリットがあり、物件探しに万全の体制を整えたいのであれば、ひとつの情報だけに頼ることは、賢明ではありません。
　複数の情報を、組み合わせることでより完全な情報を得ることが望ましいです。

　☆新築・中古住宅選びのポイント
　例えば、同じ広さ、同じような間取りの新築と中古があった場合、これから、自分たちがどれだけ住むのか。また、子供が独立する後を考えたら、大きな家にずっと住むことは出来るか。というような将来のことを考えることです。新築の場合５～６０年は保つといわれています。中古であれば、築２０年３０年と年数が経つにつれ、その残り時間が少ないと考えるべきです。自分の年が若ければ、新築でもいいでしょうし、逆に年をとってからの購入であれば中古で十分間に合うでしょう。
　
 ☆住宅選びのコツ
　不動産業者は知事免許などの免許番号が、長く営業をしているので信頼の基準になる。
　水はけに気をつける
　公道に接していないなど立地的な条件に気をつける。
　基礎がしっかりしているか、配管等の設備が老朽化していないか気をつける。
　物件は複数見ること。たださい見過ぎると迷うだけなので数は抑えること。
　ペンと手帳、メジャーを用意して住宅の見学に行くこと。